複数日程インターンシップ企画の工夫

2020年卒を対象としたインターンシップについて、前回までは1DAYインターンシップについて紹介しました。開催前後の情報提供の工夫次第で出席率・リピート率を大幅に向上させることができ、また選考参加者の獲得にも効果を発揮することができます。

インターンシップ日程の変化

1DAYインターンシップ解禁後、インターンを企画する企業が急増し、様々なプログラムが乱立しています。1DAYインターンの場合、業界理解を深める講義形式の内容から仕事を体感できるワークを含んだプログラムまで各社趣向を凝らしたインターンシップが開催されています。同時に複数日程での就業体験型インターンシップを強化し、他社との差別化を図る企業も増えています。

2週間を超えるようなプログラムを提供している企業は内容に独自性があり、1DAYインターンシップとは区別して自社オリジナルの企画を開催しています。今年注目されるのは、3～5日で実施する複数日程でのインターンシッププログラムです。1DAYインターンシップは手軽に開催できる反面、学生の満足度や自社への魅力付けに苦心し、開催したものの選考参加につながらないという課題があります。

学生からも、2週間は長いが3～5日程度のインターンシップには参加してみたいという要望が増えており、大学キャリアセンターからも、3DAYSインターンシップへの注目が集まっています。3DAYSインターンの場合、以下のようなプログラムが普及しつつあります。

1日目、業界理解の講義やグループワーク、ビジネスマナーのレクチャー
2日目、営業や工場など仕事現場への訪問・見学を通じた就業体験
3日目、2日間（就業体験）の振り返りをまとめてプレゼンテーション

文系の場合は営業同行、理系の場合はモノづくりに携わる企画、システム開発などを体験するプログラムが多く、2日目の内容を複数日程実施することで5DAYSとする企業もあります。大学との提携型インターンシップでは、会社と大学との関係性や経営層の理解もあり、現場社員の協力を得やすいといわれています。

しかし人事主導の公募型インターンシップの場合、現場社員の理解を得る必要があり、2日目以降は現場に任せっきりという状況にはできず、人事担当者が毎日なにかしらインターン学生をサポートする必要があります。

そこで効果を発揮するのがフィードバックです。

毎日プログラムが終了したタイミングで、当日の振り返りを実施し、人事担当者からフィードバックを与えます。その為には、毎朝の目標設定が重要です。事前に目標を設定しておくことで効率よく振り返りとフィードバックを与えることができます。

インターン学生を現場に直接出勤させるのではなく、人事担当者がインターン学生を集め朝礼のような機会を設けます。そこで当日の内容を説明したり、プログラムに対する目標設定を実施するように企画しておく必要があります。そのタイミングでグループワークを実施すると参加者の連帯感や絆も醸成することができます。人事担当者との接触機会を増やし、学生同士の接触を増やすことが、リピート学生獲得に効果を発揮します。

せっかく参加してくれた学生をインターンシッププログラムだけで終了してしまう関係ではなく、インターン後も自社に魅力を持ち続け、翌年3月以降の自社説明会や選考に参加させことが人事担当者のミッションでもあります。ぜひ、複数日程でのインターンシップを企画される際には、人事との接触回数、学生同士の絆づくり、インターン後のフィードバックを意識して設計されることをおすすめします。

上記を実践している企業では、インターン参加者の半数以上が自社への入社を決めており、インターンシップの効果を最大化することに成功しています。

インターンシップ終了後のフォローも母集団形成に大切な鍵

人事担当者が時間と労力をかけて企画したインターンシップ、せっかく獲得した母集団を翌年3月まで繋ぎとめるためには、インターンシップ中のサポートが成功の鍵を握るといえます。毎朝の朝礼や終礼など、多忙を極める採用担当者にとって負荷が大きく、学生への個別対応は大きな負担にもなっています。

そこで、エアリーフレッシャーズを活用し、インターンシップ参加者限定のコミュニティサイトを提供することで、採用担当者の負担を軽減すると同時に学生の満足度を高める取り組みに注目が集まっています。

インターンシップ参加者限定のサイト内で毎朝「本日の意気込み」として目標設定を実施し、終了後には「本日の振り返り」を投稿させます。学生同士で共有できるため、切磋琢磨して学びを深める効果があるのと同時に人事担当者も全員の記録を見える化しデータとして保存できるため、的確なフィードバックを効率的に実施することが可能となります。

またExcelデータでのダウンロード機能を活用することで、インターンシップ前後の課題管理も容易になり、人事担当者の負担を大幅に軽減できます。インターンシップ中に伝達が必要な諸連絡なども、スマートフォンアプリによるプッシュ通知を通じて抜け漏れなく確実に学生へ届けることが可能となります。働き方改革が注目される昨今、人事担当者にとっても学生にとっても負荷なく最大限の効果が得られる手法を検討することが求められています。